BASEの手数料が高いと感じたら？自社ECを検討すべきタイミング

BASEの手数料が高いと感じたら？自社ECを検討すべきタイミング

BASEは、ネットショップを始めやすいサービスです。
初期費用や月額費用を抑えて販売を始められるため、はじめてECに取り組む事業者にとっては、非常に使いやすい選択肢のひとつです。
一方で、売上が伸びてくると、少しずつ気になり始めるのが「手数料」です。

最初は小さく見える数％の手数料も、月商が30万円、50万円、100万円と伸びていくにつれて、年間では無視できない金額になります。
ただし、これはBASEが良い・悪いという話ではありません。

大切なのは、今の売上規模や集客状況に対して、
「このまま外部プラットフォームを使い続けるべきか」
「そろそろ自社ECや独自の販売導線を検討すべきか」
を見直すことです。

BASEの手数料が気になり始める理由

BASEは、小さく始めるには非常に便利です。商品が売れたときに手数料が発生する仕組みのため、初期リスクを抑えながら販売を始められます。
しかし、売上が安定してくると、手数料は「少額の経費」ではなく「毎月発生する販売コスト」になります。
このタイミングで、多くの事業者が次のような違和感を持ち始めます。

• 売上は伸びているのに、思ったより利益が残らない
• 毎月の手数料を年間で見ると意外と大きい
• リピーターが増えているのに、販売導線は外部サービスに依存したまま
• 顧客情報や販売データをもっと自社で活用したい

この違和感が出てきたときは、単に「手数料が高い」と考えるのではなく、販売基盤そのものを見直すタイミングかもしれません。

手数料は「月額」ではなく「年間」で見る

BASEの手数料を考えるときは、1回あたりの金額だけで判断しない方がよいです。

重要なのは、月間・年間でどれだけの販売コストになっているかです。

たとえば、月商50万円、平均注文単価5,000円、月100件の注文がある場合、

スタンダードプランでは、決済手数料、注文ごとの固定手数料、サービス利用料を合わせて、月の手数料はおおよそ37,000円前後になります。

年間で見ると、約44万円です。

もちろん、実際の手数料は注文単価、注文数、決済方法、利用プランによって変わります。
ただ、ここで見たいのは正確な1円単位の金額ではありません。

「今まで気にしていなかった手数料が、年間で見ると自社ECへの投資額に近づいていないか」

この視点が大切です。

BASEを使い続けた方がよいケース

すべてのBASE利用者が、すぐに自社ECへ移行すべきというわけではありません。
むしろ、次のような段階では、BASEを使い続けた方が合理的な場合もあります

• まだ売上が安定していない
• 月商が小さく、固定費を増やしたくない
• まずは商品を売れるか検証したい
• SNSや広告などの集客導線がまだ弱い
• EC運営にかけられる人手や時間が少ない

この段階で無理に自社ECを作っても、制作費や運用負担が先に発生してしまう可能性があります。
BASEは、販売開始のハードルを下げるという意味で、とても有効な選択肢です。

重要なのは、BASEを否定することではありません。
今の事業フェーズに対して、BASEが最適なのか。それとも、次の販売基盤を検討する段階に来ているのか。
この見極めが大切です。

自社ECを検討した方がよいケース

一方で、次のような状態になっている場合は、自社ECや独自の販売導線を検討する価値があります。

• 月商が安定してきた
• 毎月の手数料負担が気になり始めた
• リピーターや指名買いの顧客が増えている
• SNS、メルマガ、LINEなどから自社で集客できる
• ブランドの世界観をもっと自由に表現したい
• 顧客データを自社で活用したい

この段階に入ると、手数料は単なる「必要経費」ではなくなります。
本来であれば、自社サイトの改善、顧客データの蓄積、リピート施策、ブランド体験の向上に使えたかもしれないお金が、毎月外部コストとして流れている状態とも言えます。

自社ECに移行すれば、すぐに解決するわけではない

ただし、自社ECを作ればすべて解決するわけではありません。自社ECは、作っただけで売れるものではないからです。
BASEやモールと違い、自社ECでは集客、導線設計、商品ページ、決済、購入後のフォロー、リピート施策まで、自社で考える必要があります。

特に注意したいのは、集客導線がないまま自社ECを作るケースです。
SNS、広告、既存顧客、メルマガ、LINEなどの導線が弱いままだと、サイトを作っても売上につながりにくくなります。
自社ECで大切なのは、サイトを作ることではありません。自社で売上を作るための販売基盤を持つことです。

手数料を「消えるコスト」から「自社販売基盤への投資」に変える

BASEを使って売上が伸びている状態は、決して悪いことではありません。むしろ、商品に需要があり、販売実績が積み上がっている証拠です。
しかし、その売上が伸びるほど、毎月の手数料も増えていきます。

本来なら、売上が伸びるほど、自社に利益が残り、顧客データが蓄積され、ブランドの販売資産が育っていくはずです。
ところが、販売導線を外部プラットフォームに依存したままだと、利益の一部は手数料として流れ続けます。

顧客との接点も、販売データも、ブランド体験も、自社だけの資産として積み上げづらい状態が続きます。
だからこそ、手数料が気になり始めたタイミングは、単なるコスト削減の話ではありません。

外部に流れていたコストを、自社の販売基盤づくりに変えるタイミングです。

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RATIOでできること

RATIOは、単なるECサイト制作サービスではありません。
外部プラットフォームに依存した販売構造を見直し、自社で売上を作るための販売基盤を整えるサービスです。

BASEを否定するのではなく、BASEで売上が伸びてきた事業者が、次のフェーズに進むための選択肢として設計しています。
RATIOでは、決済機能付きの自社EC構築を軸に、事業者ごとの販売状況や課題に合わせて、自社販売導線の設計を行います。

手数料をただ払い続けるのではなく、自社の未来に残る販売基盤へ変えていく。
それがRATIOの考え方です。

まとめ

BASEは、ネットショップを始めるうえで非常に使いやすいサービスです。
一方で、売上が伸びてくると、毎月の手数料負担や、外部サービスへの依存が気になり始めるタイミングが来ます。
そのときに大切なのは、BASEをやめるかどうかを感情的に決めることではありません。

今の売上規模、利益率、集客導線、リピート施策、顧客データの活用状況を見たうえで、
「このままの販売構造でよいのか」を考えることです。

手数料は、ただ消えていくコストにもなります。
一方で、見直し方によっては、自社の販売基盤を作るための投資にも変えられます。
BASEの手数料が気になり始めたら、それは自社ECを検討するきっかけかもしれません。